ワーキングホリデーで一年間の海外旅行に行く事はとても素晴らしい事ですが、やはり安易な気持ちで実行出来るものではありません。
でも、もう大丈夫、今はその意志と業務を引き継いだ一般社団法人日本ワーキングホリデー協会というのが新たに稼働しています。
その内訳は、オーストラリア・ニュージーランド・イギリス・ドイツ・フランス・アイルランド・デンマーク・カナダ・韓国・台湾・香港です。
通称ワーホリ協会と呼ばれていた厚生労働省の外郭団体で、確か中野サンプラザ内に本部を構えていた公益法人です。
ただ、2010年に経営不振から破綻し、その後しばし、国内にはワーキングホリデーを正式にサポートする協会や施設というのはなかったんですよね。
なので、その頃に日本へ来られたワーホリの若者たちは、随分困ったのではないかと思います。
ワーキングホリデーで海外渡航するには、提携国の大使館で、専用のビザを発行してもらう必要があります。
現在、日本とワーキングホリデー協定を結んでいる国は、オセアニアが2ヶ国、ヨーロッパが5ヶ国、北アメリカが1ヶ国、それにアジアが3ヶ国の合計11ヶ国。
彼らが尋ねたのは、日本滞在中にいろいろとサポートしてくれるという社団法人日本ワーキングホリデー協会。
再起してくれて本当によかったなぁっと個人的にも思いますね。
そのため、ある程度事前に現地の事を調べるとともに、語学力を確保しておかなければ、ワーキングホリデーを成功させるのは難しいのです。
年間を通して、数多くのセミナーや現地での滞在情報も提供してくれていますからね。
ワーキングホリデーは留学とは違い、現地の生活は全て自分の裁量と資金力で賄わなければなりません。
そして、常にその最新の情報を提供してくれているのが一般社団法人日本ワーキングホリデー協会。
それに、ワーキングホリデー期間中には、4ヶ月間現地の語学学校で修学する事も認められています。
ただ、それもどこの町に滞在し、どこの語学学校へ通えばいいのかが全く分からないのでは不安です。
故に、日本ワーキングホリデー協会の担う役割は大きく、なくてはならない存在だったのでしょう。
それぞれの国にそれぞれの条件や定員があり、そうした条件も、現地の情勢などによって、刻々と変化しています。
後、当協会が破綻してほどない頃に、元職員が救済措置として立ち上げた日本ワーキングホリデーネットワークというのもあって、こちらも知っておくと何かと便利でしょう。
また、現地にも、同様に何かと頼れる協会や施設は存在しますから、それをバッチリ把握して旅立つのがポイント。
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